Broadnext Research

放送と通信を変える最新テクノロジーを研究する

　「次世代ブロードキャスト研究室」では、デジタルTVコンテンツのありかたについて、デジタル放送とインターネット通信の両面から追求します。

　次世代無線LANによって可能になる広域での高速無線「WiMax」や、地上デジタル放送の技術応用で、特定地域向け12ch放送が可能となる「タバネット・ワンセグ放送」、そして付加価値型の大容量通信のインフラとなる「NGN」。これからも次々と登場する、新しい技術の映像配信技術のトレンドをしっかりとつかみ、これから激変の時代を迎えるメディア界において、先見性の高い研究テーマを追求します。

　また「音声認識」や「音声合成」といった最新のテクノロジーを用いて、聴覚障害を持つユーザーに対するサービスを計画します。インターネットの力と、最新のソフトウェアを組み合わせることで、視覚や聴覚に障害を持つ方々の暮らしは格段に便利になるはずです。メディアの力によって、社会のコミュニケーション全体が活性化していくような研究を進めます。

[ これまでの研究例 ]

1. 仮想3Dオンライン「セカンドライフ」の世界を広告媒体として活用する研究
2. 次世代型高速無線LANを利用するカーナビに向けた、特殊コンテンツの研究
3. 音声認識プログラムを利用した、聴覚障害者のための「発語教育システム」の開発

次世代型放送のコンテンツをつくる

　「次世代ブロードキャスト」研究室では、これからのコンテンツ制作の現場で活躍する、マルチ・クリエイターを養成します。マルチクリエイターとは、映像の企画立案から、撮影や編集、そして配信までを自分の力で行うことが出来る人材のことを言います。こうしたマルチな能力を持った人材が、今もとめられています。

　さらに、デジタル技術による映像配信の時代におけるクリエイターは、これまでの映像作家に求められた基本的能力だけでなく、コンテンツ内容にふさわしい映像配信におけるインターフェースを設計する能力も求められています。これまでにない、新しいアイデアにもとづいたコンテンツ開発を行い、スタイリッシュなインターフェースで、魅力的な情報発信を行う。こうした新しい能力がもとめられています。

　また、こうした時代であるからこそ「映像コンテンツ」の作り手は、しっかりとした企画力と構成力を持って、番組を設計しなければなりません。企画をつくるための発想力、幅広い視野で シナリオを開発する力、観客に説得力を持って語る力。こうした基本的な能力こそが、今重要です。奔流のようなテクノロジーに流されることなく、しっかりとした作品をつくる視点を、持たなければなりません。

[ これまでの研究例 ]

1. 放送メタデータを利用して「キーワード入力」で自動編集されるコンテンツの提案
2. 「TVML」の技術を用いて、WEB情報を動的に編集活用する番組制作システムの研究
3. 海外のドキュメンタリーにおける番組構成の特徴をカット構成比率から分析する研究

メディアによるイノベーションを追求する

　「次世代ブロードキャスト」研究室では、メディアというものが持つ潜在的な力を使って、さまざまなイノベーション（変革）を進めていく研究を行います。メディアとはすでに、一部の放送局や巨大企業だけのものではなくなりつつあります。YouTubeなどの画像投稿サイトや、ブログなどの影響力は既存のメディアの力を凌駕しつつあります。映像を使ったコミュニケーションのあり方が根底から変わってきているのです。

　デジタル映像コンテンツは、これから社会のあらゆる局面でのイノベーションを引き起こしていきます。これまではテレビやラジオというメディアによって一方通行的に流されていた情報、それはこれからはメディアのほんの一部になります。インターネットの力によって大きく変質した環境では、個人によって発信される情報や、特定グループによる映像配信サービスこそが、社会にイノベーションを引き起こす原動力となります。

　インテブロの活動「GDE 2008 情報ステーション」や「ユーミン・プロジェクト」のように、コンパクトなシステムでも、社会的に大きなインパクトを引き起こすことが出来る時代となりました。こうしたプロジェクトの応用範囲をさらに広げて、医療現場や教育現場においても、メディアが本当に大きな力を発揮できるようなシステムの提案を進めます。

[ これまでの研究例 ]

1. 大規模展示会会場における、リアルタイム上映と映像配信を行う移動放送局
2. コンパクトな放送配信システムを活用した「災害地向け情報局」サンダーバード
3. サッカースタジアムでの試合観戦中に、観客用PDAに向けた個別映像配信の研究

「次世代ブロードキャスト研究室」は2008年4月より「ビデオ制作・プロジェクト」と
「双方向コンテンツ・プロジェクト」を統合する形で創設されました。